健康経営について

さくら病院の健康経営宣言

さくら病院は、愛の心と確かな技術を以て地域住民に良質の医療介護サービスを提供する基盤として、健康的で働きやすい職場づくりと、健康づくりを職員の幸福実現に寄与する事業と位置づけ、 積極的に取り組んでいくことを宣言します。


取り組み方針


 1.職員が自律した健康管理を行えるようサポートします。

 2.仕事もプライベートも充実できる労働環境を作ります。

令和1年7月1日
医療法人社団江頭会 さくら病院
院 長  江 頭 啓 介

さくら病院の健康経営推進体制

さくら病院は健康経営推進のためにスタッフを各科より募り健康経営推進委員会を編成しています。
健康経営推進委員会は院長直属の委員会です。
健康経営への取り組み・活動・結果は経営会議に随時報告をおこなっています。


取り組み

職員のためのサクラフィットネスジム

職場で健康づくりに取り組めるよう、月曜日~土曜日17:00~18:00は職員のためにリハビリテーション室を開放しています。
エルゴメーター・トレッドミル・ダンベル等の器具を使用し自分の体に合わせたワークアウトが可能となっています。


栄養相談

職員の健康管理のため、当院では管理栄養士による栄養相談を随時行っております。
食生活に不安がある人や栄養バランスのよい食事等、個人に合わせた料理や献立をもとに、食べ方のコツや調理の工夫について相談を受けることが可能となっています。


職員用カウンセリングの場「ゆるり」

近年増加している労働者の心身にかかわる健康障害は、医療機関に従事する職員でも例外ではありません。
特に、日常では患者さんに対して早期発見の重要性や予防の心がけを訴えている医療従事者自身は、自分のことはないがしろにしてしまいがちです。
そのため、当院ではストレスケアの一つとして臨床心理士による職員用カウンセリングの場を設けています。
必要な時に、ふらっと立ち寄れるようにスタッフルームに在室している日時を設け、又、その他の日も専用のメール等で随時対応できるようにしております。


健康経営での経営上の課題と健康経営実施で期待する効果

当組織は職員のほとんどが国家資格を持つ専門職であり、代替や早急な人員補充ができない中、健康に問題を抱える従業員が離職や休職すること、また有病のままサービスを提供することは医療サービスの生産性を低下させる課題である。
健康経営により現在のアブセンティーイズム指標1.58日から1.20日、プレゼンティーイズム指標を現在の83.9%から90.0%へ改善し、働く職員、医療サービスの提供を受ける地域住民、法人としてのさくら病院の3者が共にその効果を分かち合います。

健康経営に関連する指標の実績

 

目標値 2018年度 2019年度 2020年度
職員定期健診受診率 - 100% 100% 100%
職員ストレスチェック受検率 - 100% 100% 100%
平均残業時間 - 5時間 5時間 3時間
平均有給休暇取得率 - 71.9% 82.5% 90.0%
喫煙率 8.0% 11.9% 9.8% 10.1%
適正体重者率 75.0% 73.3% 73.1% 72.7%
アブセンティーイズム 1.20日 - - 1.58日
プレゼンティーイズム 90.0% - - 83.9%

戦略マップ

戦略マップ

健康課題

当院では健康経営の推進における課題として下記のとおり取り組んでおります。

課 題 生活習慣病などの疾病の高リスク者に対する重症化予防
課題とその根拠 重症化予防に有効な特定保健指導を対象者が確実には受けていない。
取組開始年度 2018年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを進め、効果検証を行い更に取り組みを改善しながら進めている。
対象者に健診担当より個別呼びかけと確認を行った。
昨年度までの効果検証結果 結果 2020年度はコロナ禍のため指導が書面のみとなった。11人中11人が書面での回答を行ったが今年度はイレギュラー値として実績数値にカウントしない方針とした。
内容 前年度45%。今年度は書面による指導となったためイレギュラー値としてカウントなし。
目 標 特定保健指導対象者の60%以上が指導を受ける。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
ー% 60% 100%
最終目標期限 2025年度

課 題 労働時間の適正化、ワークライフバランス・生活時間の確保
課題とその根拠 施設の移転をきっかけに特定の部署、特定の個人について残業時間が増加した。長時間労働の防止が労働者の健康維持に有効である。
取組開始年度 2019年度
課題の状況 課題を認識し、IT導入による業務効率化、人員の増員を行っている。
昨年度までの効果検証結果 結果 コロナ感染症対応などがあり、目標の達成には至らなかった。
内容 30時間超7人。平均残業時間は3.36時間と短縮した。
目 標 全職員の残業時間を月30時間以内。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
7人 5人 0人
最終目標期限 2023年度

課 題 従業員の喫煙率低下
課題とその根拠 職員健康増進のため喫煙率を下げる。
取組開始年度 2013年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを進め、効果検証を行い更に取り組みを改善しながら進めている。
昨年度までの効果検証結果 結果 当初よりも効果が出ているが、前年より若干喫煙率が上がり目標には達成できなかった。
内容 全国平均喫煙率17.8%に対して当院職員喫煙率は2020年で10.1%であった。2019年の9.8%と比較すると若干喫煙率が上がった。
目 標 喫煙率10%以下。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
10.1% 9% 8%
最終目標期限 2023年度

課 題 生活習慣病などの疾病の高リスク者に対する重症化予防
課題とその根拠 重症化予防に有効な特定保健指導を対象者が確実には受けていない。
取組開始年度 2018年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを進め、効果検証を行い更に取り組みを改善しながら進めている。
昨年度までの効果検証結果 結果 かなり効果が出ている。
内容 前々年度までは37%、前年度は指導受診率45%程度だった。
目 標 特定保健指導対象者の60%以上が指導を受ける。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
45% 60% 100%
最終目標期限 2025年度

課 題 労働時間の適正化、ワークライフバランス・生活時間の確保
課題とその根拠 施設の移転をきっかけに特定の部署、特定の個人について残業時間が増加した。長時間労働の防止が労働者の健康維持に有効である。
取組開始年度 2019年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを始めたが、まだ効果検証まで進んでいない。
昨年度までの効果検証結果 結果 あまり効果が出ていない。
内容 残業時間の減少には効果があった。
目 標 全職員の残業時間を月30時間以内。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
6人が超過 超過3人以下 0人
最終目標期限 2022年度

課 題 従業員の喫煙率低下
課題とその根拠 職員健康増進のため喫煙率を下げる。
取組開始年度 2013年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを進め、効果検証を行い更に取り組みを改善しながら進めている。
昨年度までの効果検証結果 結果 やや効果が出ている。
内容 全国平均喫煙率17.8%に対して当院職員喫煙率は2019年で9.8%であった。2018年の11.9%と比較するとかなり効果が出ている。
目 標 喫煙率10%以下。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
9.8% 9% 8%
最終目標期限 2023年度

課 題 生活習慣病などの疾病の高リスク者に対する重症化予防
課題とその根拠 重症化予防に有効な特定保健指導を対象者が確実には受けていない。
取組開始年度 2018年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを進め、効果検証を行い更に取り組みを改善しながら進めている。
昨年度までの効果検証結果 結果 やや効果が出ている。
内容 前々年度までは0%、前年度は指導受診率37%程度だった。
目 標 特定保健指導対象者の60%以上が指導を受ける。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
37% 60% 100%
最終目標期限 2021年度

課 題 労働時間の適正化、ワークライフバランス・生活時間の確保
課題とその根拠 施設の移転をきっかけに特定の部署、特定の個人について残業時間が増加した。長時間労働の防止が労働者の健康維持に有効である。
取組開始年度 2019年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを始めたが、まだ効果検証まで進んでいない。
昨年度までの効果検証結果 結果 -
内容 -
目 標 全職員の残業時間を月30時間以内。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
7人が超過 超過3人以下 0人
最終目標期限 2020年度

課 題 従業員の喫煙率低下
課題とその根拠 職員健康増進のため喫煙率を下げる。
取組開始年度 2013年度
課題の状況 課題を認識し取り組みを進め、効果検証を行い更に取り組みを改善しながら進めている。
昨年度までの効果検証結果 結果 やや効果が出ている。
内容 2013年全国平均喫煙率21.3%に対して職員喫煙率23.2%だったが年々低下し2018年で11.9%と全国平均喫煙率17.9%を大きく下回っている。
目 標 喫煙率10%以下。
目標の具体的な内容 現在値 今年度の目標値 最終目標値
11.9% 10% 8%
最終目標期限 2023年度